後藤敏夫のグローバル教育情報

　 日本は厳寒、シンガポールは常夏ですが、皆さま健やかに新年をお過ごしのこととお慶び申し上げます。日頃よりに格別のご高配を賜り、誠にありがとうございます。

　この度、ワールドクリエィティブエデュケーショングループのホームページをリニューアルいたしました。実に10年ぶりのリニューアルです。この10年の間に、時代も大きく変わり、当グループの役割も変わってきました。携帯画面では見にくいホームページはもはや当グループのものだけとなってしまいました。 

 

ワールドスクエアからWCE エデュケーションコンサルタンシーへ

　日本の皆さまに海外の国際教育をご紹介するために2000年に設立したワールドスクエアも、この20年の間にサポートの内容も皆さまのニーズも大きく変わり、その舞台も発展的に広がってきました。因みにワールドスクエアのネーミングの由来は、「世界の広場」「世界を2乗（倍）に」です。「世界は広いぞ」「いろいろな世界があるぞ」「世界に自分の広場を広げよう」との「豊かな未来への可能性の末広がり」をゴールイメージにして名付けました。

　初期はオーストラリア、イギリス、カナダ、アメリカでの「スタディツアー」を企画、日本の私立高校や、アジアと日本の中学生や高校生を対象に実施し、旅行会社主催の「ホリディプログラム」のコンセプトもネーミングも日本から一掃しました。

　追って、オーストラリアの州立大学のファウンデーションプログラムを中心に海外大学留学の進路カウンセリングと留学前と留学後の留学サポートの提供に注力してきました。思い起こせば、ブリスベンに駐在事務所を設置していた時代もありました。当時日本からの代理店は珍しかったので、ただ（無料）で事務所を使わせてもらっていました。ここで蓄積した海外教育のコンセプトや教育情報は膨大なものとなり、アジアを中心とした生徒保護者、日本の中学高校とその生徒の皆さまを中心に最新の海外教育情報として、遂次教育セミナーにてご紹介してきました。場所を提供してくれた International Education Services(UQ Foundation)の代表Cris Evason氏には今でも本当に感謝しています。

　続いて、日本の大学への正規留学生募集のためのコンサルティングと広報支援、日本の私立中学高校への「国際併願」のカリキュラムシナリオの提供、IB(International Baccalaureate) を中心とした海外中等教育のご紹介、QSの海外大学ランキング解説に軸足を移しながら活動を盤石なものとしていきました。当時、IBについては日本では知られていなかったので、地方都市の官公庁の教育部門の方からもコンサルティングのご要望をいただいたこともありました。

　2010年台中盤から、ワールドスクエアと同様の留学サポートをする会社も日本に増えてきました。また、IBやQSのランキングも知ってる方が多くなり、TVや雑誌での露出も頻繁になってきました。そのため、ワールドスクエアは面舵をいっぱいに切りながら、2017年にWCEエデュケーションコンサルタンシーを設立し、私立大学や私立中学高校へのコンサルティング業務と、海外教育情報の発信に注力しながら前進し、一方で、ワールドスクエアの海外留学を中心とした業務を縮小していきました。どうも「最新」にこだわるのでこうした展開になってしまいます。

 

ワールドスクエアに集っていただいた皆様　これからもよろしくお願いいたします

　こうして、今回のワールドクリエィティブエデュケーションのホームページのリニューアルを機にワールドスクエアはフラッグダウンをして22年の歴史を閉じます。ワールドスクエアのホームページもまた本日をもって閉じました。22年にわたりご支援、ご厚情をいただきました皆さまに深く御礼を申し上げます。感謝に堪えません。

　後藤敏夫のグローバル教育情報をワールドスクエアでご愛読いただいていた皆さまもこちらのホームページで引き続きご愛読いただきますようよろしくお願いいたします。このリニューアルにて携帯画面でも見やすくなります！　グループのオービットも続いてリニューアルして携帯画面でご覧いただけるようになります。笑）  

 

Covid-19と地球温暖化がもたらしている時代の変化を注視します

　なかなかしぶといCovid-19ですが、少し出口が見え始めてきました。このCovid-19がもたらしたニューノーマル時代の価値観、世界的温暖化がもたらす様々な危機と社会的責任、そして国家間の緊張と軋轢の中で、日本がどういった立ち位置で進んでいくのか、どういったリーダーが必要なのか、その人材育成のために求められる教育を海外からの視点でこれからも語っていきます。新ホームページを引き続きよろしくお願いいたします。

 

2022年1月吉日
CEO　後藤敏夫